トップに
戻る

ふるさと名品オブ・ザ・イヤー実行委員会の背景と目的

地域の中には日本全体ひいては海外にも通用する潜在力の高い名品やストーリーがたくさん眠っています。ただ、地域の外にいる消費者は、こうした未開拓の資源の存在をほとんど知る機会がなく、また、地域の側もそのポテンシャルをどう伝えればいいのか、戸惑いがあるのが現状です。

地域の素晴らしさを域外の消費者に直接伝えようとする「地域のあらたなチャレンジ」をより多くの人に知ってもらうべく、意思を同じくする民間企業が知恵と力を合わせて、地域に眠る名品とその名品を支えるストーリーや取り組みを様々な角度から発掘する。
政府の後援も得ながら積極的に表彰することで、地域の将来を支える名品とその市場開拓と“地域のファン化”を支援する

それが、「ふるさと名品オブ・ザ・イヤー」を行う目的であり、理念です。

<目的>※ふるさと名品オブ・ザ・イヤー実行委員会ガイドラインより

ふるさと名品オブ・ザ・イヤー実行委員会は、地域の将来を支える名品の発掘、市場開拓、及びそれらを実現する人材や取組を支援することを目的とする。

ふるさと名品オブ・ザ・イヤー実行委員会2つの事業領域 2つの事業領域

運営組織

実行委員長 古田秘馬氏(株式会社umari代表)

プロジェクトデザイナー。株式会社umari代表。  
東京都生まれ。慶應義塾大学中退。
東京・丸の内「丸の内朝大学」などの数多くの地域プロデュース・企業ブランディングなどを手がける。農業実験レストラン「六本木農園」や和食を世界に繋げる「Peace Kitchenプロジェクト」、讃岐うどん文化を伝える宿「UDON HOUSE」など都市と地域、日本と海外を繋ぐ仕組みづくりを行う。現在は地域や社会的変革の起業に投資をしたり、レストランバスなどを手掛ける高速バスWILLER株式会社やクラウドファンディングサービスCAMPFIRE、再生エネルギーの自然電力株式会社・顧問、医療法人の理事などを兼任。

実行委員会 (本事業の運営に必要な費用を分担するとともに、表彰制度全体の支援活動を行う。)
(実行委員会 運営ガイドライン)

【幹事社】

  • J:COM
  • JTB
  • TV東京

【会員企業】

  • 一般社団法人モテパパLAB
  • さとふる
  • エコッツェリア
  • 株式会社紀尾井町戦略研究所
  • 株式会社インターローカルパートナーズ
  • 日本郵政株式会社
  • 株式会社
    羽田未来総合研究所

後援

  • 内閣府
  • 農林水産省
  • 経済産業省